本当にそうだろうか？

その実情がどうなのか、2008年の事件を確認しながら検証してみたいと思う。

まずこちらのサイトをご覧いただきたいと思います。
財団法人日本遊戯関連事業協会が、悪質な攻略法販売への警告として2008年の関連新聞記事を掲載している。
関連新聞記事：悪質な攻略法販売にご注意ください！

３つの関連記事が掲載されている。すべて攻略法と呼ばれる詐欺商材についての記事です。この記事に書いてある詐欺商材は、インターネット販売されているいわゆる情報商材だけではなく雑誌広告なども含まれている。

しかし、財団法人日本遊戯関連事業協会が悪質な攻略法販売としている５つのうち、３つに関してはインターネットがらみであり、アフィリエイトがからんでいると考えていいと思います。
悪質な攻略法販売にご注意ください！

ここで１つ疑問を持たれる方がいるかもしれません。
ここまで業界がネガティブ・キャンペーンをしているのは、攻略法の中に本当に稼げるものがあるからではないのか？
たしかに、中には本当の攻略法があるのかもしれませんが、その可能性は天文学的に低いと考えられます。

なぜか？

本当に稼げる攻略法なら自分が稼げばいいし、もし自分以上に稼がれたら今度はその人が新しい攻略法をだすかもしれません。そんな自分の不利益になることを誰がするのでしょう？
あなたならそういうことをしますか？

ですから、中には本当の攻略法があるかもしれないと考える、そういう人間心理を突いて勘違いさせるのが情報商材なのです。

少し古い判例になりますが次のような判例もでています。参考にされてはいかがでしょうか。
(くらしの判例集)_国民生活センター
パチンコ攻略情報の売買契約の取り消し