内容を見たら、全部情報商材とアフィリエイト周辺で悪事を働く人に引っかかった事例ばかり。想像でしかないけれど、引っかかった人たちは、簡単に稼ぐための早道と考えたのだろうと思う。しかし、アフィリエイトってそういうものではないのです。

１００％とは言わないまでも、情報商材なんてトイレットペーパー以下の内容がほとんどです。

情報商材は過去に何回も問題視され、国民生活センターの警告だけではなく、テレビや新聞でも報道されているダークな世界です。これからアフィリエイトを始めようという人が選択すべきものではありませんし、ある程度アフィリエイトを続けていれば自然といらなくなる内容ばかりです。

逆に、詐欺的な情報商材ではなかったとしても、情報商材を扱っていたり、情報商材の手法を使ってアフィリエイトをしていた場合、常識あるASPやECからは提携拒否されてしまうリスクがあります。

結果として、ダークな商材しか扱えない、いわゆる裏アフィリエイターになるしかなくなるといえます。犯罪者とは言えませんが、まっとうなアフィリエイト企業にはそれに近い扱いを受けると考えたほうがいいです。

そこまでのリスクを背負った上で、詐欺的な情報商材を手にしたとすれば、踏んだり蹴ったりと言えるのではないでしょうか。

事例の中にもありますが、本を出版している人の情報商材だから大丈夫とは思わないことです。本なんて、出版社へ３０万円も出せば誰でも出すことができます。アマゾンで１位になったと本と紹介されていたとしても、裏技を使えば簡単に１位にすることもできます。そうやって、不正にハクを付けることで、あたかも良書であるような誤解をさせる。それが彼等のやり方です。

また、アフィリエイトのサイトやブログを作るためにお金を払う。

そういう選択肢がないとは言いませんが、最初から選択するのは危険すぎると考えたほうがいいです。なぜなら、制作を依頼する会社がまともな会社かどうか、そういいう判断ができない状態で選択するのは宝くじを買うようなものです。

まず、このページで紹介している本からアフィリエイトを始めてみて、アフィリエイト業界のTOP3が開催しているセミナーへ参加してみることです。TOP3とは、リンクシェア・ジャパン、バリューコマース、A8.netのことです。この３社が開催しているセミナーは参加する意義があります。

アフィリエイトの参考にしたい良書紹介

また、TOP3に信頼されている、クロスワーク（株）のセミナーは推薦できます。セミナー情報は随時公開されていますので、次のサイトをチェックすることをお勧めします。

アフィリエイトSOGO.COM

メールマガジンへ登録していると、いち早くセミナー情報を受け取れますので、そちらへ登録しておくのもいいと思います。

アフィリエイトを始めるのに、大金を払う必要はまったくありません。必要なことは、いい本といい仲間に出会うことです。最初に掛け違ったボタンは最後まで直すことはできません。そういう正しい場を、最初に探して欲しいと思います。

東北の方であれば、東北アマ研と一緒に上を目指して行きましょう。東北アマ研がどのような活動をしているか、こちらのページに詳しく書いています。

東北アマ研とは？

ようするに言葉を変えただけということのようだ。

ちなみに、『情報教材』をGoogleで検索してみたら、
『もしかして：情報商材』と聞きなおされた。

Googleさん、あんたはえらい。
『情報教材』≒『情報商材』というわけですね。（違うか）
真面目に『情報教材』を扱ってきた会社にしたら迷惑な話だと思うけれど、Googleでは『情報教材』より『情報商材』を探す人が多いということですね。

ためしに２ページ目を見てみたら『他のキーワード: 情報教材』に、

ごていねいに『情報教材　詐欺』と表示してくれた。
結局、名前が変わったところでそういう検索しかされていないということです。

以前も紹介したサイトですがもう一度紹介しておきます。
情報商材は詐欺、社会から「悪」の烙印を押される情報商材業界

それともう１つ。
アングラな商売に手を染める者は信頼されない

なぜセミナーで年令制限しなければいけないのか？
その理由は少し考えればわかるはずです。
今、一番就職が厳しい年齢層にターゲットをしぼっただけです。

昨年は高齢者をターゲットにして今年は若年層をターゲットにする。
それだけの話でしかありません。

もし、この記事を目にしたらよく考えてみてください。
あなたが紹介している『情報教材（情報商材）』を親に買わせますか？
子供さんに買わせますか？
近所の人に買わせますか？

東京都の消費生活総合センターが警告を出したことを知っていますか？
緊急消費者被害情報　ネット広告等儲け話にご注意｜東京都

『情報教材（情報商材）』を扱っている人以外に悪質な人はいます。そういう人たちの多くは、悪質な『情報教材（情報商材）』に書いてあることをそのまま実行した人です。そういう人たちも含めて警告されているわけですし、行政がここまで介入している事実を認識すべきです。

すでに司法が動いています。そこに行政が動き出しました。残っている立法が動いた時点では遅いのです。

本当にそうだろうか？

その実情がどうなのか、2008年の事件を確認しながら検証してみたいと思う。

まずこちらのサイトをご覧いただきたいと思います。
財団法人日本遊戯関連事業協会が、悪質な攻略法販売への警告として2008年の関連新聞記事を掲載している。
関連新聞記事：悪質な攻略法販売にご注意ください！

３つの関連記事が掲載されている。すべて攻略法と呼ばれる詐欺商材についての記事です。この記事に書いてある詐欺商材は、インターネット販売されているいわゆる情報商材だけではなく雑誌広告なども含まれている。

しかし、財団法人日本遊戯関連事業協会が悪質な攻略法販売としている５つのうち、３つに関してはインターネットがらみであり、アフィリエイトがからんでいると考えていいと思います。
悪質な攻略法販売にご注意ください！

ここで１つ疑問を持たれる方がいるかもしれません。
ここまで業界がネガティブ・キャンペーンをしているのは、攻略法の中に本当に稼げるものがあるからではないのか？
たしかに、中には本当の攻略法があるのかもしれませんが、その可能性は天文学的に低いと考えられます。

なぜか？

本当に稼げる攻略法なら自分が稼げばいいし、もし自分以上に稼がれたら今度はその人が新しい攻略法をだすかもしれません。そんな自分の不利益になることを誰がするのでしょう？
あなたならそういうことをしますか？

ですから、中には本当の攻略法があるかもしれないと考える、そういう人間心理を突いて勘違いさせるのが情報商材なのです。

少し古い判例になりますが次のような判例もでています。参考にされてはいかがでしょうか。
(くらしの判例集)_国民生活センター
パチンコ攻略情報の売買契約の取り消し